企業を成長させるため、
戦略は必要である。
ただし、世の中には、良い戦略以上に、
数々の悪い戦略が蔓延している。
まずは悪い戦略の特徴を理解し、
自分の会社を振り返ったうえで、
良い戦略を作るための基本を押さえていこう。
目次
悪い戦略の特徴
悪い戦略とは、この世の中のそこら中にはびこっている。
その原因は、間違った考え方をしていることに
大きな原因がある。
悪い戦略の特徴は大きく4つある。
空虚である事
空虚だということは、
専門用語や業界用語をちりばめて、
難解で奥深いように見える戦略のことだ。
例えば、銀行業界で、
「われわれは顧客中心の仲介サービスを提供する」
という固い戦略があったとして、
簡単に言い換えれば、
「われわれは、『銀行であること』を提供する」
ということを難しくいっているに過ぎない。
当たり前のことを難しく見せる、
中身が無いことを、必要以上に盛っていることが、
「空虚である」なのだ。
重要なことに取組まないこと
企業の中で、
触れてはならないタブーのような問題があった時、
この悪い戦略が生まれやすい。
本当に目を向けなければならない課題に敢えて触れず、
各部門ごとで手を入れられる部分だけにフォーカスする。
例えば、退社率が大きな課題であるはずなのに、
そこには触れず、売上やシェアの話ばかりしてしまうこと。
また、採用人数を増やす、といったことも、
本当に重要なことには取り組んではいない。
目標を戦略と取り違えていること
この戦略も良くあることだ。
「当社の戦略は、
売上を毎年２０％上げる。
業界シェアNo1になることである。」
掲げた目標が戦略となってしまい、
それを実現するためには、
「気合と根性で頑張る」しかない。
間違った戦略目標を掲げていること
戦略を実現していくために、
いわゆる「途中の目標」を掲げることは重要だ。
ただし、この戦略目標が、間違ったものである場合は多々ある。
大きく２パターンがあり、
寄せ集めの戦略目標であるか、
もしくは非現実的な戦略目標であるかだ。
良い戦略の基本
良い戦略は３つのパーツで出来上がっている。
この基本構造をカーネルと呼び、
カーネルが無かったり、また間違っていると
悪い戦略への道へとつながってしまうだろう。
診断すること
状況を診断し、
「取り組むべき課題」を見極めること。
複雑に絡み合った状況を、
深い洞察力をもって分かりやすく解きほぐす
基本方針がある
「診断」で見つかった課題に
どうやって取り組んでいくべきかの
大きな方向性や総合的な方針があること
行動に落ちていること
「基本方針」を実行するための、
一貫性のある行動があること。
すべての行動を挙げ連ねるのではないが
具体的に何をしていくべきかを、
明確にしなければ絵に描いた餅になる。
良い戦略を強固にするために
良い戦略のカーネルが出来上がったとしたら、
それを競合に負けないよう強固なものにする必要がある。
テコ入れ効果を狙う
良い戦略を強くするためには、
どこにリソースを集中すべきかを決める。
これをテコ入れ効果という。
競合の弱みであり、
自社にとっての強みとなりえる部分を、
テコの支点として選ぶ。
そして、リソースを集中し、
自社の優位性を大きくする。
近い目標を立てる
目標を掲げ、良い戦略を立てることは重要だ。
しかし、粒度が大きすぎて、
行動に起こせないのであれば、
近い目標から達成していくことが大切である。
具体的な行動まで定義したときに、
あいまいさを減らし、
目の前の戦略目標を定めていくことが重要。
強い鎖構造を作る
企業の経済活動は、
複雑な鎖構造となっており、
どこかがボトルネックになってしまっていると、
競合に攻め込まれる弱みにもなりえる。
鎖構造とは、例えば製造業であれば、
原材料の発注、加工、商品開発、ブランディング、販売活動等、
さまざまなフェーズが繋がっている。
加工にボトルネックを持っていれば、
その下流領域に影響し、結果として全体にも影響する。
すべての鎖がどれも強いクオリティを保つ必要がある。
おわりに
企業は、良い戦略を立て、実行し、
他社との競争優位を保つ必要がある。
そのためには、次の4つを目指す戦略を立てていく。
競争優位を深める
「深める」とは、価値とコストの格差を拡大すること。
言い換えれば、
「この価格でこの高品質はあり得ない」を実現することでもある。
競争優位を広げる
新しい分野、新しい競争市場へ進出すること。
自社の優位を活かせる領域に更に進出できないかを考えることである。
需要を増やす
買い手の数を増やすことは、競争優位を支えることに繋がる。
見落としがちではあるが、
顧客の需要拡大を促すことは大切で、
時間はかかる事であるが、
顧客を育成していくことで、
盤石な経営基盤を築いていくことが出来る。
隔離メカニズムを強化する
難しい表現になっているが、
つまりは、自社の競争優位を成り立たせている要素を、
競合が真似することを防ぐことを意味する。
例えば、特許や商標登録によって、模倣を防ぐ。
真似するには、投資コストが高すぎることも有効。
また、ターゲットを絶えず動かすことで、
真似するよりも早く、自社が次の行動に移すことなども
有効な策として挙げられる。
